老後の不安を取り除くのであれば不労所得を増やすしかない

＜スポンサードリンク＞

金融庁の2014年報告によると、60～69歳の平均金融資産は2,129万円、70歳以上は2,059万円となっており、全体の70%を60歳以上の方が保有しているのが分かります。

また、2015年時点で60歳の方は78.1%が80歳、46.4%の方が90歳まで生きていることになります。

60歳以降の人生が長くなっておりますが、60歳以上の方は平均2,000万弱の金融資産を持っていてもそう自由には使えないと思うのですね。

なぜなら、各人自分が本当に何歳まで生きるか分からないですし、家のリフォームや介護費用、病気の治療費、葬儀費用など色々出費が発生する可能性がありますからね。

多くの人はできるだけ、貯金を減らすのを防ぐため、定年以降も働ける限りは働く以降の方が増えていくと思いますが、それでもいつまで健康に働けるか分からないですし、そうそう自由にお金が使えるようになる訳でもないでしょう。

やはり、老後の不安を払拭するには自分の人的資源（給与）以外で自分の代わりに働いてくれる資産（配当所得や不動産所得）が必要で、不労所得が支出を上回っていれば尚いいですね。

年間100万の配当収入があれば、公的年金と足して大分世界が違いますよね。それも増配するような企業であれば、一生涯毎年配当が振り込まれます。

年間配当が100万円であれば3%の利回りであれば3,300万円弱の株式が必要ですが、配当を安定的に狙うのであれば、ＶＹＭのような投資先が分散されているＥＴＦが便利です。

そんなに貯まらないよといっても始まりません。老後の不安を払拭したいのであれば、やるしかない訳ですので。収入を増やし、支出を抑制しつつ、不労所得の増加に励みましょう。

＜スポンサードリンク＞